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東京ドーム建て替えは2026年に決定?築地移転構想と巨人の本拠地問題を徹底解説

大槻 理沙 大槻 理沙 • 更新: • 公開: • 読了約 23 分
目次

東京ドームの建て替えは決定しているのか。2026年11月現在、東京ドームの解体・建て替えや、読売ジャイアンツの本拠地移転を正式決定したという公式発表は出ていません。一方、東京ドームでは2026年3月に人工芝が7年ぶりに全面刷新され、施設の維持・更新が続いています。

注目を集めているのが、三井不動産や読売新聞グループ本社などが関わる築地市場跡地の大規模再開発です。約5万人を収容する多機能型スタジアムの建設構想が具体化し、「東京ドームが築地へ移転するのではないか」「巨人の新しい本拠地になるのではないか」という疑問が広がっています。しかし、築地に新スタジアムが建設されることと、現在の東京ドームが閉鎖・移転することは別の問題です。

【2026年最新】東京ドームの建て替えは決定している?公式発表の真相

東京ドーム建て替え

最初に押さえておきたいのは、東京ドームの建て替えと築地への移転は、現段階では決定事項ではないという点です。

東京ドームは1988年3月17日に開場した日本初の全天候型多目的スタジアムです。2026年には開業から38年を迎え、設備の老朽化や将来的な再整備に関心が集まるのは自然なことです。

しかし、施設が開業から長期間経過していることと、建て替えが正式決定していることは同じではありません。

東京ドーム株式会社・三井不動産から建て替え計画は発表されたのか

東京ドームは2021年4月23日、三井不動産の連結子会社となりました。これにより、東京ドームシティの運営と三井不動産グループの都市開発に関する連携が強まりました。

三井不動産は、施設単体の運営だけでなく、商業施設やホテル、エンターテインメント施設を組み合わせた街づくりを得意としています。そのため、東京ドームシティ全体の将来的な再開発に注目が集まっています。

ただし、三井不動産グループへの参画は、東京ドームの取り壊しを意味するものではありません。

2026年11月4日時点で公表されている東京ドーム株式会社のニュースリリースや三井不動産の関連資料には、東京ドームの解体決定、建て替え工事の着工日、閉鎖時期などを確定する発表は見当たりません。

むしろ、2026年10月にも東京ドームシティでは新たなイベントや施設関連企画が発表されており、現在の施設運営は続いています。

「東京ドームシティ再開発」と「東京ドーム建て替え」は別の話

混同されやすいのが、東京ドームシティ全体の再整備と、野球場である東京ドームそのものの建て替えです。

東京ドームシティでは、2023年から過去最大級のリニューアルプロジェクトが順次始まりました。観戦体験、空間設計、サービス、デジタル技術などを更新し、複合エンターテインメント施設としての魅力を高める取り組みです。

これは、既存の街区を継続的に進化させる計画であり、必ずしもスタジアムの解体を伴うものではありません。

したがって、現段階では「東京ドームの建て替えが決定した」という情報よりも、「既存施設の改修と東京ドームシティ全体の再整備が進んでいる」という理解が正確です。

【築地移転構想の正体】築地市場跡地に新スタジアムが建設される理由

東京ドームの移転説が広がった最大の理由は、築地市場跡地で進む大規模再開発です。

この計画は単なる構想段階にとどまりません。東京都が事業予定者を選定し、三井不動産を代表企業とする企業グループが基本計画を策定した、正式な都市開発プロジェクトです。

2024年4月、三井不動産など11社の企業連合が事業予定者に選定

2024年4月19日、東京都は築地地区まちづくり事業の事業予定者として、企業グループ「ONE PARK×ONE TOWN」を選定しました。

中心となるのは、三井不動産、トヨタ不動産、読売新聞グループ本社の3社です。さらに鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店、日建設計などが参加しています。

築地市場は2018年に豊洲市場へ移転し、跡地には大規模な再開発用地が生まれました。この土地を活用し、スポーツ、商業、文化、ビジネス、観光を融合させた新しい都市拠点をつくることが計画の目的です。

築地新スタジアムは約5万人収容の全天候型マルチスタジアム

特に注目されるのが、大規模集客・交流施設として計画されているマルチスタジアムです。

東京都が公表した事業予定者の提案概要では、収容人数約5万人の全天候・超多機能型施設として紹介されています。

野球専用球場ではなく、スポーツ大会、コンサート、大規模展示会など幅広い用途に対応する施設です。可動席などを活用し、イベントの種類に応じてフィールドや客席の形状を変えられる設計が特徴となっています。

2025年8月22日には、三井不動産、トヨタ不動産、読売新聞グループ本社が「築地地区まちづくり事業 基本計画」を発表しました。

基本計画で示された主な規模は次のとおりです。

  • 活用する都有地:約19万平方メートル
  • 総延床面積:約126万平方メートル
  • 総事業費:約9,000億円
  • 主要建物:合計9棟
  • 開業時期:2030年代前半以降

スタジアムのほか、ライフサイエンス・商業複合棟、ホテル、住宅、MICE施設、シアターホールなども整備する計画です。

つまり、築地の新スタジアムは東京ドームの代替施設としてだけでなく、東京の新しい国際的な交流拠点を形成するための中核施設として位置づけられています。

2032年度完成という情報と最新基本計画の違い

築地スタジアムについて調べると、2032年度完成という情報を目にすることがあります。

これは2024年に東京都が公表した事業予定者の提案概要に記載された工程に由来します。当初の提案では、2025年度に先行にぎわい施設に着工し、2032年度に第一期建築工事、2038年度に第二期建築工事を完了する予定でした。

一方、2025年8月に策定された基本計画では、開業時期が「2030年代前半以降」と表記されています。

このため、2032年度という数字を現在の確定したスタジアム開業日として扱うのは適切ではありません。詳細な設計や行政協議などによって計画が変更される可能性もあります。

さらに2026年8月6日には、中央区と事業者との間で、交通計画などに関する要望事項の合意書が取り交わされました。高速晴海線など、都市基盤整備に関連する一部事項は継続協議とされています。

築地の再開発自体は着実に具体化していますが、都市開発の完成までには、交通や周辺環境を含めた調整が必要です。

【読売ジャイアンツの本拠地問題】東京ドームから築地へ移転するのか

築地スタジアムの話題で最も関心を集めるのが、読売ジャイアンツの本拠地移転です。

築地再開発には読売新聞グループ本社が参加しています。加えて、現在の東京ドームが巨人の本拠地であることから、両施設の関係が注目されるようになりました。

山口寿一オーナーが2024年5月に説明した内容

2024年5月1日、築地地区まちづくり事業の事業予定者決定に関する記者会見が開かれました。

会見には読売新聞グループ本社の山口寿一社長(巨人オーナー)も出席し、新スタジアムについて説明しています。

スポーツ紙などが報じた山口オーナーの発言で重要なのは、次の2点です。

「使ってみたい気持ちはあります」

「巨人軍の移転を前提にした計画ではない」

この発言から読み取れるのは、新スタジアムに対する関心はあるものの、巨人の本拠地移転を目的として築地計画が進められているわけではないということです。

新しい施設を利用する可能性と、現在の本拠地を正式に移す決定は、明確に区別する必要があります。

なぜ巨人の築地移転説が消えないのか

移転説が繰り返し話題になる背景には、3つの事情があります。

1つ目は、現在の東京ドームが1988年開業で、施設の将来的な更新が課題になり得ることです。築地に新しい大型スタジアムができれば、球団や関係者が利用方法を検討する可能性はあります。

2つ目は、読売新聞グループ本社が築地再開発の主要事業者であることです。巨人との関係が深い企業が新スタジアムの開発に関わるため、両者の連動を想像する人が多くなっています。

3つ目は、新スタジアムが野球にも対応する設計であることです。約5万人規模の収容人数を備え、スポーツイベントを開催できる施設であれば、プロ野球の試合会場として利用する可能性も考えられます。

しかし、ここで注意したいのは、野球の試合ができることと、プロ野球球団の専用本拠地になることは別だという点です。

本拠地の移転には、球団経営、施設の利用契約、興行日程、設備仕様、交通アクセス、関係者間の調整など、さまざまな条件が関係します。

2026年11月現在、巨人が東京ドームから築地へ本拠地を移すと正式発表した事実はありません。

東京ドームと築地スタジアムが共存する可能性

現時点で考えられる選択肢は、巨人が東京ドームを継続利用するケース、築地スタジアムをイベントなどで利用するケース、将来的に本拠地を移転するケースなどです。

また、築地の施設は多目的利用を前提としているため、特定のプロ野球球団だけが利用するとは限りません。

東京ドームと築地スタジアムが、それぞれ異なる興行やスポーツイベントを担う可能性もあります。

現段階では、巨人の移転を既定路線とするよりも、両施設の運営方針と球団側の正式発表を見守ることが重要です。

【東京ドーム改修工事の経緯】1988年開業から2026年人工芝刷新まで

東京ドームの建て替えを考える際には、これまでの改修履歴を把握することも欠かせません。

開業以来、東京ドームは一度も設備を更新していない施設ではありません。人工芝、映像設備、観客席、入場ゲートなど、時代に応じた改修を重ねてきました。

東京ドームの主な歴史と再整備の動き

開業から2026年までの重要な出来事を整理すると、次のようになります。

時期 主体・出来事 東京ドーム建て替えとの関係
1988年3月17日 東京ドーム開業 日本初の全天候型多目的スタジアムとして誕生
2021年4月 三井不動産の連結子会社化 都市開発と施設運営の連携が強化
2022年3月 過去最大規模の大規模リニューアル 映像設備、観客席、ラウンジ、DX設備などを刷新
2023年以降 東京ドームシティの大規模リニューアル 施設単体から街区全体の価値向上へ
2024年4月 築地地区まちづくり事業の事業予定者決定 築地に新しいマルチスタジアムを整備する計画が具体化
2025年8月 築地地区まちづくり基本計画を策定 9棟の複合開発と2030年代前半以降の開業方針を公表
2026年3月 東京ドームの人工芝を7年ぶりに全面刷新 既存スタジアムの競技環境と耐久性を更新
2022年の大規模リニューアルで何が変わった?

2022年3月2日から本格稼働した東京ドームのリニューアルは、開業以来でも最大規模の改修工事でした。

読売新聞グループ本社、読売巨人軍、東京ドーム、三井不動産の4社が連携して実施したもので、主な変更点は次のとおりです。

  • 従来の約4.4倍の面積となる大型メインビジョンの新設
  • 外野フェンス上部へのリボンビジョン設置
  • 入場ゲートとコンコースのデザイン刷新
  • 観客席の新設・増設
  • プレミアムラウンジやスイートエリアの改修
  • 場内の完全キャッシュレス化
  • 顔認証技術の導入

この改修によって、東京ドームは映像演出やデジタル技術を活用した新しい観戦環境を整えました。

重要なのは、2022年の工事がスタジアム全体の建て替えではなく、既存施設の機能を大幅に向上させるリニューアルだったことです。

2026年3月、人工芝を7年ぶりに全面刷新

2026年の東京ドーム関連ニュースで特に重要なのが、人工芝の全面張り替えです。

東京ドーム株式会社は2026年3月3日、プロ野球シーズンと各種イベントの開催に向け、人工芝を約7年ぶりに全面刷新したと発表しました。

今回採用されたのは、フィールドターフ社製の最新モデル「FieldTurf FTHD Eco-T」です。

主な特徴は次のとおりです。

  • 東京ドーム独自設計の最新型スリットフィルムヤーンを採用
  • ラバーチップと珪砂を組み合わせた3層構造の充填材
  • 芝葉の本数を増やし、フィールドの安定性を向上
  • 野球とコンサートなど多目的イベントへの対応力を強化
  • PFASを意図的に使用しない環境配慮型の製品を採用

敷設面積は約13,000平方メートルで、野球での使用開始日は2026年3月4日です。

人工芝の更新履歴を見ると、2002年にフィールドターフ社製を初導入し、2007年、2014年、2019年、2026年と更新を重ねています。

今回の工事は、球場を取り壊すための準備ではなく、競技性能や多目的利用への対応力を維持するための設備更新です。

開業から38年が経過しても、必要な設備を計画的に更新していることは、東京ドームの今後を考えるうえで見逃せないポイントです。

【建て替え時期と今後の見通し】改修継続か全面建て替えか

では、東京ドームは今後いつ建て替えられるのでしょうか。

2026年11月現在、建て替えの着工時期や閉鎖時期は公表されていません。そのため、具体的な年を挙げて建て替えが始まると断定することはできません。

今後の方向性を考えるうえでは、改修継続と全面建て替えの2つを分けて考える必要があります。

可能性1:既存の東京ドームを改修しながら使い続ける

現時点で確認できる動きに最も近いのが、既存施設を継続利用しながら設備を更新する方向性です。

2022年の大規模リニューアルに加え、2026年には人工芝の全面刷新が行われました。東京ドームシティ全体でも、施設やサービスの更新が進められています。

このような改修方式には、現在の立地や交通アクセス、周辺施設との連携を維持できる利点があります。

一方、設備を部分的に更新するだけでは対応しきれない課題が生じれば、将来的にはより大規模な再整備が検討される可能性もあります。

可能性2:東京ドームシティ全体を含めた再開発

もう一つの選択肢が、スタジアムだけでなく周辺施設や街区全体を対象とした再開発です。

東京ドームシティは、野球場だけでなく、遊園地、ホテル、商業施設、温浴施設、イベントホールなどを備えた複合エリアです。

そのため、将来的な再整備では、スタジアムの機能だけでなく、施設間の回遊性、来場者の滞在時間、商業施設との相乗効果なども重要な検討材料になります。

三井不動産が持つ大規模な街づくりのノウハウを考えると、今後の東京ドームシティの進化には引き続き注目が必要です。

ただし、築地の再開発計画が進んでいるからといって、後楽園の東京ドームを同時期に取り壊すことが決まっているわけではありません。

可能性3:築地スタジアムを新たな野球興行の拠点として活用

築地の新スタジアムは、スポーツだけでなくコンサートや展示会なども開催できる多目的施設です。

野球に対応する設備が整えば、プロ野球の試合や国際試合などに活用される可能性があります。

ただし、野球場として利用できることと、読売ジャイアンツの専用本拠地になることは別問題です。

巨人の本拠地移転が実現する場合には、現在の東京ドームとの契約関係、球団の運営方針、新施設の設備仕様、試合日程など、多方面での調整が必要になると考えられます。

今後の見通しを判断するために注目したい4つの発表

東京ドームの将来を見極める際は、次の4つの動向を確認すると、噂と実際の進展を区別しやすくなります。

  • 東京ドーム株式会社:解体、建て替え、長期休館、施設再整備に関する公式発表。
  • 三井不動産:東京ドームシティの長期開発方針や投資計画。
  • 読売巨人軍・読売新聞グループ本社:本拠地や球場利用契約に関する正式な説明。
  • 東京都・築地まちづくり株式会社:新スタジアムの設計、工事工程、施設運営方針の更新。

特に重要なのは、築地スタジアムの建設進捗と、巨人の本拠地に関する発表を別々に追うことです。両方の情報がそろって初めて、移転の可能性を具体的に評価できるようになります。

【プロの結論】東京ドーム建て替えの噂を見極める3つの判断基準

東京ドーム建て替えをめぐる情報には、実際に進んでいる都市開発と、将来の可能性に関する報道や予想が混在しています。

ここでは、読者が情報を判断する際に押さえておきたいポイントを整理します。

判断基準1:新スタジアムの建設決定を移転決定と混同しない

築地市場跡地に新スタジアムが建設されることは、東京都や事業者が公表している事実です。

しかし、そこから東京ドームの閉鎖や巨人の本拠地移転が決定したと結論づけることはできません。

施設の建設計画と、プロ野球球団の本拠地契約は、それぞれ異なる意思決定に基づいています。

判断基準2:人工芝や設備の更新は建て替えの確定サインではない

2026年の人工芝刷新は、東京ドームの維持管理と競技環境の向上を目的としたものです。

人工芝を新しくしたからといって、今後何十年も同じ施設を使い続けることが決まったわけではありません。一方で、人工芝の更新を建て替え準備と解釈する根拠もありません。

設備更新は、その時点で必要な性能を維持するための投資として捉えるべきです。

判断基準3:正式発表と関係者の期待・構想を区別する

今回の築地移転説では、山口オーナーの「使ってみたい」という発言が注目されました。

しかし、同じ会見で本拠地移転を前提とした計画ではないことも説明されています。

一部の発言だけを切り取るのではなく、発言全体の文脈や公式資料を確認することが大切です。

建て替えや移転の正式決定を判断する材料になるのは、施設運営会社、球団、所有・開発関係者などによる具体的な発表です。

東京ドームの今後を考えるうえで重要なのは、単に築年数だけを見ることではありません。設備の維持状況、施設の収益性、スポーツ興行の需要、都市開発の方向性を総合的に見る必要があります。

現時点では、既存施設の更新が進む一方で、築地には新しい多目的スタジアムが整備されるという、2つの動きが並行している状況です。

【東京ドーム建て替え】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:東京ドームの建て替えは2026年に決定しましたか?

A1:2026年11月4日現在、東京ドームの解体・建て替えを正式決定したという発表はありません。2026年3月には人工芝が全面刷新され、既存施設の設備更新が続いています。

Q2:東京ドームは築地に移転するのですか?

A2:移転は決定していません。築地市場跡地には約5万人規模のマルチスタジアムを含む再開発計画がありますが、東京ドームの移転を前提とした計画ではありません。

Q3:読売ジャイアンツは築地を新しい本拠地にしますか?

A3:2026年11月現在、巨人の築地移転は正式発表されていません。2024年5月の会見で山口寿一オーナーは、新スタジアムを使ってみたい気持ちは示しつつも、巨人の本拠地移転を前提とした計画ではないと説明しています。

Q4:築地の新スタジアムはいつ完成しますか?

A4:東京都が公表した当初の事業者提案では、第一期建築工事の完了は2032年度、第二期は2038年度とされていました。その後、2025年8月の基本計画では開業時期が2030年代前半以降と示されています。具体的な開業日は確定していません。

Q5:東京ドームの人工芝は2026年に新しくなりましたか?

A5:はい。2026年3月3日に約7年ぶりの全面刷新が発表され、3月4日から野球で使用されています。新しい人工芝はフィールドターフ社製のFTHD Eco-Tです。

Q6:東京ドームは開業から何年経過していますか?

A6:1988年3月17日に開業したため、2026年11月現在で約38年が経過しています。開業後も大規模改修や人工芝の更新などを実施しています。

2026年11月現在、東京ドームの建て替えや築地への移転は正式決定していません。

一方で、築地市場跡地では三井不動産、トヨタ不動産、読売新聞グループ本社などが関わる大規模再開発が進み、約5万人規模のマルチスタジアムを含む新しい都市拠点の整備が計画されています。

また、東京ドームでは2022年の過去最大規模のリニューアルに続き、2026年3月に人工芝を7年ぶりに全面刷新しました。既存施設の設備更新が継続していることも、現在の状況を理解するうえで重要です。

今後の注目点は、築地スタジアムの具体的な建設工程、東京ドームシティの長期再整備方針、そして読売ジャイアンツの本拠地に関する正式な発表です。

東京ドームの建て替え問題は、単なる老朽化対策にとどまらず、東京のスポーツ・エンターテインメント施設の将来を左右する都市開発のテーマでもあります。

現段階で確実にいえるのは、築地の新スタジアム計画は具体化しているものの、東京ドームの建て替えや巨人の移転とは別の話だということです。今後は両方の公式発表を追うことで、東京のスタジアム事情がどのように変わっていくのかが見えてきます。

主な確認資料: 東京ドーム株式会社の沿革・2026年人工芝刷新発表、三井不動産の2025年築地基本計画、東京都都市整備局の事業提案概要・進捗資料、中央区の2026年8月発表、2024年5月の山口オーナー会見報道。

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大槻 理沙
トレンドリサーチャー 大槻 理沙
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アイドルと音楽シーンの取材を担当。公式サイトの公演情報、リリース告知、公開チャートを照合してから構成しています。

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